EBITDAの計算式!計算例でわかりやすく解説、注意点も紹介

EBITDAの計算式!計算例でわかりやすく解説、注意点も紹介

EBITDAとは、営業利益に減価償却費を加えた値のことです。企業の営業キャッシュフロー獲得能力を表す指標であり、企業価値評価のマーケットアプローチでも活用されています。本記事では、EBITDAの計算式を例題を用いながら分かりやすく解説します。

EBITDAとは

EBITDAとは

EBITDAとは「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」の略であり、各単語を和訳すると以下のような意味になります。

  • Earning・・・利益
  • Before・・・前
  • Interest・・・金利
  • Tax・・・税金
  • Depreciation・・・有形固定資産の減価償却費
  • Amortization・・・無形固定資産の減価償却費

営業利益に償却費を戻したものをEBITDAといい、簡易的な営業キャッシュフロー獲得能力や企業価値の指標として活用することができます。

しかし、キャッシュフローは在庫や売掛金の変動も考慮する必要があるため、必ずしも正確な指標というわけではありません。したがって、EBITDAはあくまでも指標の1つとして、目安程度に留めておくのがよいでしょう。

EBITDAの特徴

EBITDAの特徴は、国際基準として活用できることにあります。税率は国、金利は債権者、減価償却費は償却方法や耐用年数が違うため、これらが差し引かれた営業利益は、国際基準としてふさわしくありません。

そこで、営業利益に金利や税金、減価償却費を足し戻して、企業が稼いだ本来のキャッシュ額を算出します。

条件が異なる要素を極力排除することで、国際基準で複数社を比較・分析する指標として活用することができます。

EBITDAが使われる理由

EBITDAが使われる理由は、さまざまな指標に活用できるためです。特に有効的に利用できる場面は、資金繰りとM&A時の企業価値評価です。

【EBITDAが使われる理由】

  1. 資金繰りの指標になる
  2. M&Aの企業価値評価に活用できる

資金繰りに関して参考となる指標を得られる

EBITDAは、営業キャッシュフロー獲得能力の指標になるので、資金繰りの際に参考指標とすることができます。

EBITDAよりも利息の支払いや借入などの返済金が下回っている場合は、会社のキャッシュが正常に回っていると判断することができます。

また、EBITDAで示される指標は、金融機関や投資家から融資を受ける際にも活用できます。キャッシュが回っているということは一定以上の返済能力があると判断できるので、融資を受けやすくなります。

M&Aの際に企業価値評価を知る際に用いられる

M&Aシーンでは、企業価値評価の方法に市場データを参照するマーケットアプローチが用いられることがあります。類似する企業との比較を行うので、EV/EBITDAが重要な判断材料になります。

EV/EBITDAは、企業価値がEBITDAの何倍であるかを表しており、買収コストが何年で取り返せるのかを値にしたものです。回収にかかる年数は、EV/EBITDAの値が高ければ長くなり、低ければ短くなることを意味しています。

EV/EBITDAの値は、M&Aのリスクを表しているとも言い換えられるので、M&Aの買収判断において重要な財務指標として扱われています。

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EBITDAと営業利益の違い

営業利益とは、企業が稼いだ利益のことです。売上高から経費等を差し引いた値を営業利益として損益計算書に記載します。

営業利益からは、企業あるいは事業の成長性を測ることができますが、設備投資が肥大化しやすい企業は減価償却費などの経費が多く計上されやすいため、営業利益も低くなることが多いです。

営業利益に減価償却費などを足し戻したEBITDAであれば、別の視点からの企業評価を行うことができます。業種によっては、営業利益よりEBITDAのほうが正当性・妥当性が高い評価になることも少なくありません。

EBITDAとEBITの違い

EBIT(Earnings Before Interest and Taxes)は、当期純利益に金利・税金を足し戻したものです。EBITDAからDepreciation and Amortization(有形・無形資産の減価償却費)を差し引いたものと考えることもできます。

例えば、起業から間もない企業や事業の拡大を目指す企業は、事業資金を調達するために借入金が多くなりやすいです。このようなケースでは、金利・税金が差し引かれていないEBITのほうが、事業そのものの収益性や成長性を把握しやすくなります。

EBITではなく、EBITDAが用いられる理由

前述のように、EBITは一つの指標として活用することができますが、M&AシーンではEBITDAが用いられるほうが多いです。

M&Aでは、複数の企業との比較による客観的な企業価値を算出することが求められるため、会社・事業が生み出すキャッシュフローを考慮することが重要です。

積極的に事業用資産へ投資している企業の場合は、EBITによる正確な企業価値評価は困難です。特に大手企業や製造業はその傾向が強くなるので、EBITDAによる評価を重要な指標として活用することができます。

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EBITDAを用いるメリット

EBITDAを用いるメリット

EBITDAのメリットは、グローバル企業間の平等な企業評価ができることです。法人税は国によって異なるため、営業利益では異なる国の企業同士の正確な比較を行うことができません。

EBITDAであれば、税引前の値により平等な条件で競合関係にあるグローバル企業との比較をすることができ、クロスボーダーM&Aの際も重要な指標としても活用できます。

また、設備投資の影響を受けずに企業価値を評価できるメリットもあります。EBITDAは減価償却費を差し引く前の利益なので、設備投資の費用が大きい企業が低い評価を受けることを回避できます。

年度によって設備投資費用のばらつきが激しい企業は、数年分のEBITDAを参照することで平均的な評価を行うこともできます。経年データ分析は信ぴょう性も高まるので、最適な評価方法ともいえるでしょう。

EBITDAの計算式

EBITDAの計算式

EBITDAは、当期純利益に税金や支払利息、減価償却費を足し戻した利益であり、以下の計算式で求めることができます。

  • EBITDA = 当期純利益 + 税金 + 支払利息 + 減価償却費

事業規模の拡大のために積極的な設備投資を行う企業は、借入金や減価償却費が肥大化しがちですが、そうした要素を排除するための計算式になっています。

減価償却費には土地や建物などの固定資産もあれば、ソフトウェアなどの無形資産も含まれます。償却対象の資産は毎年償却して経費計上するので、減価償却費を除いた計算が必要になります。

また、当期純利益は営業利益から税金や支払利息を差し引いた最終的な利益です。営業利益を計算式に使用することで、以下のようにEBITDAを求めることもできます。

  • EBITDA = 営業利益 + 減価償却費

実際に計算してみると、どちらの計算式でもほとんど変わりない結果が得られることが分かります。なお、実務上では営業外損益や特別損益等が含まれることが多いので、2つ目の計算式を用いることが多くなっています。

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EBITDAの計算例

EBITDAの計算例

この章では、EBITDAの計算式に実際に例題をあてはめて計算します。例題では、当期純利益・税金・支払利息・減価償却費の要素を以下のように定めます。

  • 時価総額・・・30億円
  • 現金預金・・・1億円
  • 当期純利益・・・2億円
  • 法人税・住民税及び事業税額・・・1億2000万円
  • 金利・支払利息・・・1億円
  • 有形資産の減価償却費・・・9500万円
  • 無形資産の減価償却費・・・8500万円

当期純利益は、税金や減価償却費が差し引かれた利益なので、それぞれ足し戻すことでEBITDAによる企業価値評価を行います。

【EBITDAの計算例】

  • EBITDA = 2億円(当期純利益) + 1億2000万円(法人税等) + 1億円(金利) + 9500万円(有形資産の減価償却費) + 8500万円(無形資産の減価償却費) = 6億円

この例題においては、当期純利益2億円・営業利益4億2000万円ですが、EBITDAは6億円という評価結果になりました。

続けて、M&Aシーンで重要な指標として扱われるEV/EBITDAの計算例もみていきましょう。EV/EBITDAはEBITDAの何倍であるかを表しており、世界基準の株価比較の尺度として利用されています。

EV(Enterprise Value)は企業価値のことであり、時価総額に有利子負債(金利)を加えることで算出することができます。なお、現金など即座にキャッシュにできるものに関しては、有利子負債から差し引きます。

【EV/EBITDAの計算例】

  • EV/EBITDA = 30億円(時価総額) + 1億円(金利) – 1億円(現金) / 6億円(EBITDA) = 5

上記の計算例では、有利子負債を含めた買収コストを5年で回収できるという計算結果になりました。EV/EBITDAの一般的な目安は8~10倍とされているので、5年という数値はかなり割安であることを意味しています。

なお、スタートアップのように事業の成長性が期待される企業の場合、2~3倍でもM&A買収が行われることがあります。スタートアップは短期間の回収を目的としているので、買収判断にも大きな影響を及ぼしています。

M&Aの企業価値評価のご相談はM&A総合研究所へ

EV/EBITDAは、企業価値に基づいて最も活用されている指標です。M&Aでより精度の高い指標を得るためには、全ての数値を正しく認識したうえで計算する必要があります。

また、企業価値評価は客観性も求めらるので、M&Aに関する専門性を持つ第三者の算定機関に委託することが一般的です。

M&A総合研究所は、M&A・事業承継の仲介サポートを手掛けているM&A仲介会社です。特に中堅・中小規模の仲介を得意としており、幅広い業種の企業価値評価に携わってきました。

M&A実務では、EV/EBITDAを含むさまざまな評価方法を扱っておりますので、M&Aの条件や会社の状況に合わせて多角的な評価を行うことができます。

無料相談は24時間体制でお受けしています。M&Aの企業価値評価のお悩みなら、お気軽にM&A総合研究所までご連絡ください。M&A経験豊富なスタッフが真摯に対応いたします。

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EBITDAの注意点

EBITDAの注意点

ここまではEBITDAのメリットや活用法を中心に述べましたが、いくつかの問題点も抱えているため、利用の際は注意が必要です。

1つ目の注意点は、過剰な設備投資費用を損失として認識することができないことです。損失は本来であれば正しく計上しなくてはなりませんが、EBITDAは全ての減価償却費を足し戻すので、正常な評価を行えなくなる可能性があります。

設備投資費用の割合が大きくなると、売上高に対する減価償却費の比率が大きくなります。必要のある設備投資なら問題はないのですが、不要あるいは過剰な設備投資は損失を生み出すこともあります。

2つ目の注意点は、EBITDAで得られる指標は厳密ではないことです。企業の収益性を測る指標として活用できる反面、企業の継続的な事業活動に必要なキャッシュフローが考慮されていません。

EBITDAのみで企業の収益性を判断するのは危険です。あくまでも一つの指標にしか過ぎないので、EBITなどの他の指標も併用したうえで、さまざまな視点から企業価値を評価することが大切です。

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まとめ

まとめ

EBITDAは営業利益に減価償却費を足し戻すことで、企業の収益性・成長性を測る指標として存分に役立てることができます。計算式は単純な足し算になっているので、財務諸表が手元にあれば即座に計算することも難しくありません。

しかし、M&Aの実務で使用する場合は、当事者同士が納得できなくては交渉を進めることはできません。そのため、EBITDA以外のさまざまな評価方法を比較検討したうえで、客観性に優れた企業価値を算出する必要があるでしょう。

【EBITDAまとめ】

  • EBITDAは営業利益に償却費を戻したもの
  • EBITDAは簡易的な営業キャッシュフロー獲得能力や企業価値の指標として活用される

【EBITDAが使われる理由】

  1. 資金繰りの指標になる
  2. M&Aの企業価値評価に活用できる

【EBITDAを用いるメリット】

  1. グローバル企業間の平等な企業評価ができる
  2. 設備投資の影響を受けずに企業価値を評価できる

【EBITDAの計算式】

  • EBITDA = 当期純利益 + 税金 + 支払利息 + 減価償却費
  • EBITDA = 営業利益 + 減価償却費

【EBITDAの注意点】

  • 過剰な設備投資費用を損失として認識することができない
  • EBITDAで得られる指標は厳密ではない