シナジー効果とは?種類や事例、多角化戦略を解説

シナジー効果とは?種類や事例、多角化戦略を解説

シナジー効果とは、別々の要素を掛け合わせることで単体以上の効果を生み出すことをいいます。ビジネスにおいてはるあらゆる場面で重宝されており、M&Aでも高い効果を期待することができます。今回は、シナジー効果の意味や種類、事例について解説します。

シナジー効果とは?

シナジー効果とは?

企業間の競争激化やグローバル化の推進、多角化するニーズなど、劇的に変化し続ける環境に対応するため、シナジー効果を求める企業が増加しつつあります。

近年はビジネスシーンで利用されることが多くなり、企業買収・合併のM&Aによるシナジー効果などの言葉もよく耳にするようになりました。この章では、シナジー効果の意味や求められる理由を詳しく解説します。

シナジー効果の意味

シナジー効果とは、異なる要素を組み合わせることで単体以上の効果を生み出すことです。単純に「1+1=2」などのように総和を求めるものではなく、相互に作用しあうことで総和以上の成果を求めます。

経営戦略上で幅広く使われていますが、M&Aにおいては複数の企業が足りない経営資源を補完しあったり、重複資源を削除してコストカットしたりなどのシナジー効果が期待できます。

シナジー効果の適用例としては、例えば顧客基盤の共有があります。特定業種に限ったことではありませんが、数十年以上の歴史のある企業はこれまでの事業活動で培った顧客基盤を有しています。

豊富な顧客基盤は、会社の設立年数が浅い企業なほど価値が高まるものです。ITのスタートアップなどは確かな技術による製品があったとしても、顧客がいないことで利益を生み出せないケースも珍しくありません。

このような互いに条件の合う企業同士がM&A・事業提携すると、絶大なシナジー効果を生み出しやすくなります。

シナジー効果はなぜ求められる?

シナジー効果が求められる理由は、単体企業の力だけでは変化する競争環境を生き残ることが難しいためです。

IT分野の発展による幅広い業種のIT導入や、多様化するニーズなどの影響で競争環境は激変しているため、同じ事業を行っているだけでは他社との競争に競り負けてしまいます。

大手企業と呼ばれる規模の大きい企業は、ライバル企業同士の合併や中小企業の買収を繰り返して母体を大きくしています。近年は異業種へのM&Aも積極的に行われているため、自社が手掛けている事業分野に、突然ライバル企業が現れることもあります。

常に気を抜くことができない競争環境のなかで生き残るためには、シナジー効果を有効活用していくことが必要であり、M&Aや事業提携などにより、単体以上の効果を生み出して企業成長を図らなければなりません。

【関連】シナジー効果とは?正しい意味とM&Aでシナジー効果を生み出すコツ

シナジー効果の種類

シナジー効果の種類

シナジー効果にはいくつかの種類があります。そのなかでも企業成長に大きく関与するとされているシナジー効果は「事業シナジー」と「財務シナジー」です。

事業シナジー

事業シナジーには、「ノウハウ共有」や「コスト削減」など、の事業に深く関連するシナジー効果があります。

それぞれの企業が培ってきたノウハウの共有は、該当業種におけるさらなる認識を深めることに繋がり、事業の付加価値を高める効果が期待できます。

コスト削減は、重複する部署・業務などを見直して無駄を省くことです。業務効率を下げることなく維持費用を抑えることができるので、コスト削減は大きなシナジー効果のひとつです。

財務シナジー

財務シナジーとは、「余剰資金の有効活用」と「節税効果」など、財務面におけるシナジー効果のことです。

M&Aの買収側は、資金に余裕があるものの投資先がなくて資金の使い道がないというケースも多いです。M&A対象の成長が期待できる事業に対して投資することで、余剰資金を有効活用することができます。

ほかには、繰越欠損金の控除やグループ法人の税制を活用することで得られる節税効果があります。それぞれの企業が単体で事業を行うよりも、税制面で大きな優遇措置を受けることができます。

アナジー効果とは

アナジー効果とは

シナジー効果の反意語に、アナジー効果と呼ばれるものがあります。シナジー効果は相互作用をプラス面に活かすものですが、アナジー効果は「マイナスの相互作用」という意味になります。

想定したシナジー効果を下回ったり、逆にマイナス効果を生みだしたりした時にアナジー効果という言葉が使われますが、これは企業の試みが失敗したことを意味しているため、何としても避けたい事態でもあります。

アナジー効果が生まれてしまう多くの原因は、事業計画が不十分であるためです。計画性が伴っていなければ、想定外のリスクに対応することができません。

シナジー効果を狙った戦略を試みる際は、あらゆるリスクを想定したうえで計画的に実行する必要があります。M&Aであれば、事業計画や統合プロセスなどに注力することで、計画性を持たせることができます。

シナジー効果の事例

シナジー効果の事例

ここまでシナジー効果の意味を中心にみてきましたが、実際にはどのような事例がみられるのでしょうか。この章では、企業が行ったM&Aによるシナジー効果の事例や、シナジー効果を狙う具体例を紹介します。

【シナジー効果の事例と具体例】

  1. 日本たばこ産業による海外企業の買収
  2. ダイムラー・ベンツによるクライスラーの買収
  3. 販売に関する具体例
  4. 操業に関する具体例

1.日本たばこ産業による海外企業の買収

1.日本たばこ産業による海外企業の買収

https://www.jti.co.jp/

日本たばこ産業(JT)は、たばこを中心に医薬品や食品・飲料を製造・販売する日本企業です。株式の約1/3を国が保有しており、日本におけるたばこ製造の独占が認められています。

日本のたばこ市場において安定が約束されている企業ですが、日本のたばこに対するイメージ悪化などの影響で消費の減少などが懸念されたことで、打開策として早期段階から海外市場への進出を推進しています。

特に、1999年のRJRナビスコの海外たばこ事業の買収は国内でも大々的に報じられ、以降のJTは海外企業の買収を積極的に進めていきます。

現地の企業を買収することで進出コストを大幅に削減するシナジー効果を生み出し、急速な業績向上を実現し、世界4位のたばこグループへと成長しています。

2.ダイムラー・ベンツによるクライスラーの買収

2.ダイムラー・ベンツによるクライスラーの買収

https://www.fcagroup.jp/

1998年、高級車市場と大衆車市場に強みを持つ両社を統合することで強いシナジー効果を狙って買収が行われました。しかし、ダイムラー・ベンツが想定したシナジー効果を生み出せず、結果的に失敗に終わっています。

失敗した要因は両社の企業文化の違いといわれています。ダイムラー・ベンツはルールや秩序を重視する企業でしたが、クライスラーは自由を重視しているため、企業文化で大きな食い違いが発生しました。

企業文化の違いは、従業員同士の衝突や人材の大量流出が続き、業務体制に支障が出るレベルでグループの弱体化が進んでしまいました。シナジー効果よりもアナジー効果のほうが強く出たことで失敗した事例です。

3.販売に関する具体例

小売業などの販売を中心とする事業においては、「販路拡大」や「広告」などの販売促進に注目することで、コスト削減や売上向上などのシナジー効果を期待できます。

それぞれ異なる販売経路を有する企業同士がM&Aや事業提携をした場合、販売効率を大幅に引き上げることができます。

広告事業もさまざまであり、近年はデジタル広告が主流となりつつありますが、紙媒体でないとアクセスできない層もあるため、それぞれに強みを持つ企業が協力することで多大なシナジー効果に期待できます。

4.操業に関する具体例

操業では、事業に必要な材料を一括で購入することで「コスト削減」のシナジー効果が期待することができます。

複数の企業がまったく同じ原材料を仕入れている場合、それぞれ独自に仕入れるよりも共同購買したほうが割安で仕入れることができます。

そのほかには、製造業の施設なども挙げられます。共同で一つの巨大な施設を借りることで維持費を削減することができます。

シナジー効果による多角化戦略

シナジー効果による多角化戦略

多角化戦略とは、中核事業以外の分野に進出することで、シェアの獲得・拡大を目指す戦略のことです。企業全体の売上向上やリスク分散を目的に、取り入れられている経営戦略のひとつです。

多角化戦略で行われるM&Aは異業種M&Aと呼ばれており、異なる業種のノウハウを共有することによって全く別のシナジー効果を生み出すことができます。

通常、新たな事業を開始する際は、社内に専門部署を設けてゼロから事業を開始する必要があります。しかし、多大な時間と費用がかかるため、効率面を考慮してとん挫してしまうケースも珍しくありません。

多角化戦略とM&Aを組み合わせると、既存の事業を取得することができるため、ゼロから事業を開始する必要がなく、自社の経営リソースを大量に集中させずに新たな事業に着手することができます。

主に期待できるシナジー効果には、生産・投資・経営シナジーなどが挙げられます。特に、経営ノウハウの共有は該当業種の基本を取り込むことができるため、大幅な時間短縮と費用削減が叶うでしょう。

シナジー効果が期待できるグループの一本化

シナジー効果が期待できるグループの一本化

ホールディングスのようにグループ経営を行う巨大企業は、グループ内の事業肥大化の影響で非効率的な業務体制になっていることがあります。

効率化を図るためには、重複する事業や部門の統合が有効です。グループ内企業で共通する業務を統合させて一か所に集中させると、無駄な費用を大幅に削減することができます。

グループ内の部署整理により人員に余裕ができた場合は、他部署へ回すことも可能です。経営リソースを有効活用することができるので、グループ全体の経営を効率化することができます。

これらは、ホールディングスの大きなメリットです。従来、ホールディングス化するのは大手企業ばかりでしたが、近年では中小企業がコスト削減や経営の効率化を求めてホールディングス化するケースも多くみられます。

シナジー効果が期待できる事業提携

シナジー効果が期待できる事業提携

シナジー効果の活用場面はM&Aに限ったことではありません。事業提携のようにM&Aよりも企業同士の結びつきが薄いものでも、強いシナジー効果に期待することができます。

事業提携とは、複数の企業が特定の業務に関して協力関係を結ぶことをいいます。M&Aとは違って資本関係は伴わないため、あくまで一時的な協力関係という特徴があります。

事業提携にはさまざまな種類がありますが、基本的に業務に必要な技術やノウハウを共有することで、事業提携の目標や企業成長の達成を目指します。

互いの強みを共有や弱みの補完などができ、特定業務の課題を解決しやすくなるので、共同の製品開発など、大きな事業に取り掛かる時に積極的に活用されています。

シナジー効果が期待できるM&A

シナジー効果が期待できるM&A

シナジー効果は、グループの一本化や事業提携でも効果を期待できますが、もっとも強い効果を期待できるのはM&Aです。

この章では、同業種によるM&Aと異業種によるM&Aに分けて、それぞれ期待できるシナジー効果を解説します。

同業種によるM&A

同業種によるM&Aは、互いに事業の特徴や業界の事情を理解しているため、M&A交渉も円滑に進みやすくなります。互いに友好的に進めることで、M&A後の引継ぎや事業計画も協力しやすい特徴があります。

M&A自体が行いやすいので、M&A前に想定していたシナジー効果を創出しやすい面もあります。両社のノウハウ・技術を共有することで、業務効率や生産効率の向上などのシナジー効果が期待できます。

また、強力なブランドを有する企業同士のM&Aであれば、話題性を呼んで世間の関心を引き寄せることも可能です。話題性があるものは投資家からの資金提供も受けやすくなるので、事業成長が楽になります。

また、同業種同士なので両社間で重複する部署もでてきますが、その場合は重複部署を整理することで、別部署に経営リソースを回すこともできるでしょう。

このように、両社の既存事業を大幅に強化することができるため、同業種によるM&Aはもっとも分かりやすい形でのシナジー効果に期待することができます。

異業種によるM&A

異業種によるM&Aは、自社の事業とは全く別の業界に参入するM&Aのことです。特定の事業に特化するよりも、複数の事業を手掛けている方がリスクを分散できるため、資本が多い企業は積極的に異業種によるM&Aを行っています。

異業種によるM&Aでは、これまで携わってこなかった事業を買収することで、会社を大きく成長させるチャンスを作り出すことができます。会社全体が変化に対して前向きな姿勢になるため、同業種によるM&Aに劣らないシナジー効果を期待できます。

なお、異業種によるM&Aはまったく関係のない事業を対象にすることもありますが、基本的には周辺事業のM&Aによる横展開を狙うことが多いです。本業で培った資産を活かす形でより強いシナジー効果を目指すことも可能です。

【関連】水平型M&Aとは?目的/シナジー効果/注意点を解説

シナジー効果を発揮するためのポイント

シナジー効果を発揮するためのポイント

M&Aでシナジー効果を得るためには、いくつか押さえておくべきポイントがあります。この章では、シナジー効果を発揮するためのポイントを解説します。

【シナジー効果を発揮するためのポイント】

  1. 統合プロセスを徹底する
  2. M&A後は速やかに事業計画を立案する
  3. M&Aのタイミングを見る

1.統合プロセスを徹底する

統合プロセスとは、M&Aによって期待されているシナジー効果を正しく発揮するために行われるプロセスです。

M&Aを行う本来の目的はM&Aの成約ではなく、シナジー効果の発揮であるため統合プロセスが非常に重要になります。

M&A後は複数企業が入り混じった新体制になるため、統合プロセスが不十分だとシナジー効果の創出が期待できなくなり、M&Aが失敗に終わる可能性が高くなってしまいます。

統合プロセスで特に重要なポイントは、企業文化の違いによる従業員の衝突への対策です。企業が事業活動を行ううえで従業員は要になるので、業務効率低下やグループ内の対立に発展する可能性があります。

これらのリスクに適切に対処してシナジー効果を発揮するためには、M&A戦略策定の段階から統合プロセスの導入を進めておく必要があります。

【関連】PMIとは?初めてのM&Aでもシナジー効果を最大化させる方法を解説

2.M&A後は速やかに事業計画を立案する

M&A後の事業展開を計画的に行うためには、入念に練られた事業計画が必要です。事業計画の基本的な内容は、達成目的や目標、達成する計画・過程などであり、計画性が求められます。

また、M&A後の事業計画であれば、どのようなシナジー効果を目的とするのか、どのような事業活動を行うなどについても速やかに立案しておかなくてはなりません。

M&Aが関わる事業計画は、何度も練り直すことが前提です。M&Aの進行中から事業計画を立案し、交渉の進捗度により情報や変化する条件に合わせて個別に対応・修正していきます。

3.M&Aのタイミングを見る

M&Aの成否は外部環境によっても強い影響を受けます。内部要因を整えたとしても、外部環境に逆流する形ではシナジー効果の発揮を期待できないため、常に市場の動向にも意識を向けなくてはなりません。

しかし、市場の動向をチェックし続けるのは容易なことではありません。業界のネットワークが必要になるほか、常に変化する市場のチェックは膨大な雑務となるため、日常的な業務と並行して行うのは負担が大きくなります。

普段から市場の動向確認を行い、適切なタイミングでM&Aを実行するなら、M&Aの専門家のサポートが必要になるでしょう。

シナジー効果が発揮されない時の問題点

シナジー効果が発揮されない時の問題点

M&Aのシナジー効果にはさまざまなものがあり、また、M&Aにどのようなシナジー効果を求めるかによって、過程も結果も大きく変わります。

M&Aによるシナジー効果を創出するためには、いくつかの問題点を把握しておくことが大切です。この章では、シナジー効果が発揮されない時の問題点について解説します。

【シナジー効果が発揮されない時の問題点】

  1. 組織再編の難しさ
  2. M&A後の人材の流出

1.組織再編の難しさ

M&Aによる組織再編は、組織としての大量を消耗してしまう問題があります。M&Aを実行すること自体が目的となってしまい、統合プロセスや事業計画が不十分になることで、シナジー効果を生み出せなくなってしまうケースもあります。

このような事態を避けるためには、組織再編の難しさを考慮したうえで事前にM&A戦略を策定しておく必要があります。

組織再編後の取り組み方を決定しておき円滑に統合を進めることで、計画的な企業成長を図ることができます。

2.M&A後の人材の流出

統合プロセスが不十分の場合、M&A後に人材が流出してしまうリスクが高まります。M&Aは、これまで異なる環境で働いてきた従業員が一緒に働くことになるため、相互に意見を主張することで衝突してしまう恐れがあります。

衝突が原因となって自主退職するケースも珍しくなく、人材が不足するとシナジー効果の創出による事業の発展どころか存続も危ぶまれるため、人材流出は企業にとって最も避けたい事態です。

また、M&Aの交渉中にM&Aの情報が漏洩することでも、人材の流出リスクがあります。不完全な形でM&Aの情報が出回ることで、従業員の間で解雇や雇用条件の引き下げなどの憶測を呼んでしまい、自主退職してしまう恐れがあります。

M&Aなどの秘密情報の扱いに関しては、情報保護を徹底する必要があります。M&Aに関与する人材はごく一部に限定しておき、社内の従業員に動揺を与えないように努めなくてはなりません。

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M&Aのシナジー効果を求めるならM&A総合研究所へ

M&Aのシナジー効果を得るためには、事業計画の立案やリスクの把握など、業種によってさまざまな対策が必要になります。対策を行いつつ計画的にM&Aを実行するためには、M&Aの知識が必要不可欠です。

M&A総合研究所は、M&A・事業承継のサポートを手掛けているM&A仲介会社です。幅広い業種における中堅・中小規模のM&A仲介を得意としており、豊富な実績を持っています。

M&A仲介サポートを担当するのは、M&A経験豊富なアドバイザーです。M&Aに長年携わることで培った知識と経験により、相談から成約まで全面的なサポートを行います。社内には弁護士がいるので、法務面で安心できるM&Aが可能です。

料金体系は完全成功報酬制を採用しています。費用面の負担を抑えられるので、シナジー効果を創出するためのM&A戦略や統合プロセスの策定に集中することができます。

M&Aに関する無料相談は24時間お受けしています。シナジー効果を求めるM&Aをご検討の際は、お気軽にM&A総合研究所までご相談ください。

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まとめ

まとめ

M&Aにおけるシナジー効果を最大限に発揮すると飛躍的な企業成長につなげることができますが、準備が不十分だと失敗に終わってしまうリスクもあります。

期待したシナジー効果を創出してM&Aを成功させるためには、綿密に練られた計画が必要です。M&Aの進展状況に合わせて柔軟に対応する必要もあるため、M&Aの専門家のサポートを受けると成功率を高めることができます。

【シナジー効果まとめ】

  • シナジー効果とは異なる要素を組み合わせることで単体以上の効果を生み出すこと
  • シナジー効果が求められる理由は、単体企業の力だけでは変化する競争環境を生き残ることが難しいため

【シナジー効果を発揮するためのポイント】

  1. 統合プロセスを徹底する
  2. M&A後は速やかに事業計画を立案する
  3. M&Aのタイミングを見る

【シナジー効果が発揮されない時の問題点】

  1. 組織再編の難しさ
  2. M&A後の人材の流出