DCF法とは?企業価値を算出する方法を初心者でも分かりやすく解説!

DCF法についてお調べですね。

DCF法とは、会社が将来生み出す価値をフリーキャッシュフローで推測し、資本コストで割り引く方法です。

M&Aをするときに売り手企業の譲渡価格を決める時などに活用されます。

しかし、「具体的なDCF法の計算方法が分からない」と思う人も多いでしょう。

そこで今回はDCF法の計算式を分かりやすく解説。

DCF法の理解を深めることは、自社の企業価値を高めるヒントになるはずです。

DCF法を活用した企業価値の算出方法を理解し、自社を売却したときにどれくらいの譲渡価格になるのか確認しましょう。

1.DCF法とは

DCF法とは、会社が将来生み出す価値をフリーキャッシュフローで推測し、資本コストで割り引く方法です。

ディスカウンテッド・キャッシュ・フロー(Discounted Cash Flow)の略してDCF法と呼びます。

フリーキャッシュフローとは、事業の営業活動によるキャッシュフローから事業維持のために投資したキャッシュフローを差し引いたキャッシュ(現金)のことです。

つまり、フリーキャッシュフロー=売り上げ-経費と考えましょう。

フリーキャッシュフローは、企業が自由に使うことのできるキャッシュです。

DCF法は企業の将来への期待を企業価値に含めるため、合理的な企業算定方法となります。

そのため、M&Aをするときに売り手企業の譲渡価格を決める時などに活用されます。

2.DCF法のメリットとデメリット

DCF法を活用した企業価値の算出にはメリットとデメリットがあります。

詳しく確認することで、M&Aの譲渡価格を決めるにふさわしい算出方法だと理解できます。

それでは順番に確認しましょう。

2-1.DCF法のメリット

DCF法のメリットは、企業の将来の成長が加味された企業価値が算出されることです。

例えば、「今は赤字だけど、3年後の認知度であれば膨大な利益が出ている」といった予測も企業価値に含まれます。

そのため、M&Aをする際、売り手企業は「これだけ成長の見込みがあります」と数字で買い手企業にアピールすることが出来るのです。

買い手企業にとっても、魅力が伝わりやすく買収への意欲を高めることに繋がります。

2-2.DCF法のデメリット

一方でDCF法にもデメリットがあります。

それは、あくまでも予測で企業価値を計算していくことです。

将来、企業がどれほどの利益を上げるか正確に知ることは出来ません。

そのため、将来生み出すとされる利益は事業計画を参考に算出します。

つまり、事業計画の精度が高くなければ、DCF法で求めた企業価値の信頼度は低くなってしまうのです。

出来るだけ客観的で制度の高い事業計画を作成することが信頼度の高い企業価値を算出することに繋がります。

3.DCF法で企業価値を計算する方法

DCF法のメリットやデメリットを説明しましたが、実際にどのような計算をするのか気になりますよね。

DCF法は、現在価値に割り引いたキャッシュフローの合計と定義されています。

つまり、将来予想される事業価値に今所有している現金を足すことで企業価値が算出されるのです。

DCF法の計算式は簡単に表すと、以下のようになります。

企業価値=事業価値+現在所有する現金

まずは、事業価値を算出する方法から確認していきましょう。

STEP1.事業価値を計算する方法の確認

まず、事業価値を計算しなければなりません。

事業価値は、上の画像のような計算式で求めることができます。

計算式の中に出てくる用語が分かりにくいと思いますが、以下のように覚えておきましょう。

FCF1 1年目のフリーキャッシュフロー
※FCF2は2年目のキャッシュフロー
r 資本コスト(割引率)
Term.value ターミナルバリュー
6年目以降に発生するフリーキャッシュフロー

事業価値を計算するためには、これらを算出しなければなりません。

フリーキャッシュフロー、資本コスト(割引率)、ターミナルバリューの算出方法を確認しましょう。

STEP2.将来のフリーキャッシュフローを予測する

上の画像の計算式から、将来のフリーキャッシュフローを予測しましょう。

将来のフリーキャッシュフローとは、将来企業が自由に使えるお金のことを指します。

計算式中にFCFと記されていますが、これはFree Cash Flowの訳です。

DCF法で企業価値を算出するときには、最低でも5年先のフリーキャッシュフローを予測しなければなりません。

でなければ、将来性を加味しているとは言えないからです。

STEP3.資本コスト(割引率)を算出する

続いて資本コスト(割引率)を算出しましょう。

資本コストとは、企業が資金を調達するためのコストです。

金額を算出するのではなく、自加重平均資本コストという割引率で表します。

割引率は自分で設定して問題ありません。

(1)割引率の目安

割引率を自分で設定するときには、以下のような考え方を参考にしましょう。

割引率 考え方
1~2% ほぼリスクがないときに採用する。
全く0ということはあり得ないため、リスクがなくても1~2%に設定するのが一般的。
4~7% M&Aで一番採用される数字。
東証株価指数の平均的な期待利益率が6%のため、基準値となる。
20~35% 上場していない企業の割引率の平均。
50%以上 未上場のベンチャー企業の割引率の平均。

しかし、妥当な数字が分からないという人も多いでしょう。

その場合はWACC(Weighted Average Cost of Capital)という考え方に基づいて割引率を算出しましょう。

しっかりした企業価値を算出することができます。

(2)WACCによる割引率の算出方法

WACCとは、負債資本コストと株主資本コストを加重平均して資本コストを算出する方法です。

非常に複雑な計算式ですが、ひとつずつ意味を理解して計算することができます。

有利子負債額 有利子負債の残高のこと。
原則は時価で計算する。
負債時価を算出できない場合は簿価で代用する。
株主資本時価 株主の時価総額のこと。
株価×発行済株式数で計算する。
負債資本コスト 借金や社債などの金利のこと。
負債利子率ともいう。
実効税率 損金算入される税額分を考慮した税負担率のこと。
一般的には40%で計算する。
株主資産コスト 株主か期待する収益のこと。
CAPMという方法で計算することが多い。

これらをそれぞれ算出し、割引率の計算式にあてはめます。

そうすると、割引率が算出されるのです。

STEP4.永久成長率を決める

続いて、永久成長率を決定します。

成長率とは、企業が1年で成長していく成長度合いのことです。

一般的にはインフレ率より低い数字に設定するため、0~1%に設定します。

STEP5.ターミナルバリューを算出する

ターミナルバリューとは、6年目以降に発生するフリーキャッシュフローのことです。

図のように、ターミナルバリューを計算するためには割引率と永久成長率が必要となります。

STEP6.企業価値を算出する

最後に企業価値を算出しましょう。

企業価値は、以下の計算式で算出します。

企業価値=事業価値+現在所有する現金

また、事業価値は以下のように算出しましょう。

それぞれの数字を当てはめ、事業価値を算出します。

さらに事業価値に現在所有する現金を足せば、企業価値が算出されるのです。

4.実際にDCF法で企業価値を算出してみよう

DCF法で企業価値を算出する方法を説明しました。

ここで、実際にDCF法を活用した企業価値を算出してみましょう。

フリーキャッシュフロー、割引率、永久成長率、現在の所有現金が以下の場合だったと仮定します。

フリーキャッシュフロー予測 1年目:2,000万円
2年目:2,500万円
3年目:3,000万円
4年目:4,000万円
5年目:5,000万円
割引率 5%
永久成長率 1%
現在の所有現金 1億円

まず、ターミナルバリューから計算していきましょう。

計算1.ターミナルバリューの算出

ターミナルバリューを求める計算式は以上の通りですので、それぞれ当てはめていきましょう。

5,000万円×(1+0.01)÷(0.05-0.01)=12億6,250万円

ターミナルバリューは12億6,250万円です。

計算2.事業価値の算出

続いて事業価値を計算していきます。

年次 n年目のフリーキャッシュフローの現在価値
1年目 2,000万円÷(1+0.05)=1,904万円
2年目 2,500万円÷(1+0.05)2=2,267万円
3年目 3,000万円÷(1+0.05)3=2,591万円
4年目 4,000万円÷(1+0.05)4=3,290万円
5年目 5,000万円÷(1+0.05)5=3,917万円
6年目以降 12億6,250万円÷1+0.05)5=9億8920万円

※計算が複雑になるため、ここでは1万円未満は切り捨てて計算します。

このようにそれぞれのフリーキャッシュフローを計算します。

これらを合わせると、11億2,889万円です。

つまり、事業価値は11億2,889万円となります。

計算3.企業価値の算出

最後に企業価値を算出します。

企業価値は、事業価値に現在所有する現金を足すと算出することが可能です。

所有現金は1億円のため、11億2,889万円+1億円で12億2,889万円となります。

つまり、企業価値は12億2,889万円です。

このように、DCF法では1つずつフリーキャッシュフローを計算し、事業価値を算出し、その後現在持っている現金を足して算出します。

一見難しいDCF法ですが、順序立てて計算することで企業価値を算出することが出来るのです。

5.DCF法以外の企業価値算出方法

企業価値を算出する方法は、3つの方法があります。

DCF法は、その中のインカムアプローチの代表的な計算方法です。

インカムアプローチを含めた3つの方法を確認しておきましょう。

法1.インカムアプローチ

インカムアプローチとは、企業が将来生み出すと予測されるキャッシュフローをもとに企業価値を計算する方法です。

多くの場合、DCF法(ディスカウンテッド・キャッシュ・フロー法)で計算をします。

DCF法はこの記事で説明した通りの方法です。

将来生み出す利益を反映することが出来るため、M&Aの売却価格を決める時によく使われます。

方法2.マーケットアプローチ

マーケットアプローチとは、上場企業の場合は市場株価を基礎とし、非上場会社の場合は上場している同業他社をもとに企業価値を算出する方法です。

業種など類似した上場企業と財務諸表で対比率を出し、時価総額に倍率をかけて算出します。

ただし、倍率によって大きく企業価値が変動するので注意が必要です。

第三者にも説明できる倍率の根拠を示さなければなりません。

一方で手早く企業価値を算出することが出来るので、M&Aをする時にどれくらいの価格になるか目安を知ることができます。

方法3.コストアプローチ

コストアプローチとは、企業が保有している純資産をもとに、企業価値を算出する方法です。

コストアプローチの中でも3つの算出方法があります。

  1. 貸借対照表上の純資産額を株主価値とする簿価純資産額法
  2. 貸借対照表の資産と負債を時価評価した上で時価純資産額を算出した後、その額を株主価値とする時価純資産額法
  3. 時価純資産額と営業権の合計を株主価値とする時価純資産額と営業権を考慮した算出方法

これらの方法には、将来性を考量していなかったり、時価評価額を考慮していないというデメリットがあります。

そのため、M&Aでは、ほとんどコストアプローチは使われません。

一般的には、企業の清算や相続評価をするときに使われる方法です。

このように、シーンによって企業価値の算出方法は異なります。

どのような目的で企業価値を算出するかによって、適切な算出方法を選びましょう。

6.企業価値の算出はプロに相談しよう

DCF法の計算方法を見て「難しい」と感じた人はプロに相談しましょう。

企業価値を算出できるプロは以下の通りです。

  • 企業コンサルタント
  • M&Aアドバイザー
  • 金融機関などのファイナンス

これらの職種は、企業価値を算出するプロです。

中でも、企業コンサルタントに相談することで、「自社の企業価値をどのように向上させていくべきか」といったアドバイスをもらうことも出来ます。

企業価値を向上することで、融資が受けやすくなったり、M&Aで高い譲渡価格で売却できるといったメリットがあります。

また、M&Aで事業や企業を売却しようと思っているのであれば、M&Aアドバイザーのいる仲介会社へ相談するのも手です。

無料で企業価値を計算してくれるM&A仲介会社が多くあります。

もし、M&Aを検討しているのであればM&A仲介会社に相談しましょう。

M&A仲介会社については、『【M&A仲介会社BEST5を発表】有名企業5社を徹底比較!!』で詳しく説明しています。

まとめ

DCF法とは、会社が将来生み出す価値をフリーキャッシュフローで推測し、資本コストで割り引く方法です。

DCF法は一見複雑ですが、順序立てて計算すれば企業価値を自分で計算することができます。

しかし、「計算が難しい!」と感じる人は企業価値を算出するプロに頼りましょう。

M&Aでいくらの譲渡価格になるか予測することが出来ますよ。

また、譲渡価格を高めたいのであれば企業価値を高めなければなりません。